妙心寺派教学審議会   教化へ積極姿勢重要

2009年8月29日

臨済宗妙心寺派の平成二十一年度第一回教学審議会が二十六日、宗務本所で開かれた。就任後初の審議会に当たり、松井宗益宗務総長は寺檀紛争が増加し、僧侶への批判が顕在化していることに言及。その背景の一つとして布教伝道の方法に問題があると指摘し、檀信徒に妙心寺派の教学を理解してもらうにはどのようにすべきか、という課題を提示した。教学部からは教化センター機構改革の試案などが示された。

今回は任期二年の委員改選後初の審議会で、会長には山陰西教区宗務所長の高橋義伸康國寺住職を選出。「安居会規程について」「教化センター規程について（東京禅センター）」「その他（法階規程について）」の三件が内局から諮問された。

冒頭挨拶した松井総長は「寺檀紛争の事例を見ると、住職の日常底が檀家からストレートに批判されていることが多い。十年前にはなかったことで、心のよりどころを求める檀信徒の期待との乖離が厳しい批判につながっている」と述べ、教化への積極的な姿勢の重要性を力説。

「宗旨の分かりにくさは本質というより、布教伝道のやり方の問題。教学部では葬儀や戒名の意義を分かりやすく説明し、経典も理解しやすいように提示して、審議会の二年の任期中に皆さんに諮りたい」と方針を明らかにした。

また、花園学園問題にも触れて、学園の安定経営の確立に強い意欲を示した。

教化センター規程に関しては、遠諱記念事業で設けられた東京禅センターを次年度以降、宗制上で明確に位置付け、通常会計で運営する形に移行させることを踏まえ、栗原正雄教学部長が「教化センター機構改革」の試案を説明した。

栗原部長の試（私）案には、教化センターを企画編集室、研究室と（東京）禅センターの三部門に分け、また常任布教師を現在の定員一人から「若干名」に変えて本山駐在期間を分担することなどが含まれる。

試案に対しては首都圏開教、東京に移住した檀信徒のケアなど、東京禅センターの活動についてかねて議論されてきた問題もあらためて提起されたが、来年二月の定期宗議会をめどとする教化センター規程の改訂へ向け、検討を重ねてゆくことになった。