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曹洞宗総合研究センター（池田魯参所長）が二十七、二十八両日、東京・芝の曹洞宗檀信徒会館で第十一回学術大会を開催。初日に『平成十七年度曹洞宗宗勢総合調査報告書』を土台とし、宗門の現状と今後の課題を話し合うパネル発表「『宗勢総合調査』から見えてくるもの」が行なわれた。宗門の内外から五人の研究者が集まり、『宗勢総合調査』を分析。少子高齢化や過疎化、宗教離れなどを反映した厳しい内容のものが多く、曹洞宗の今後について宗門全体で一定の危機感を共有していく必要性を感じさせる発表会となった。
浄土真宗本願寺派（橘正信総長）の第二百九十二回定期宗会（桑羽隆慈議長）の通告質問で二十八日、武田昭英議員（真生会）が、現在、宗門基本法規制定調査会（石田慶和会長、以下「調査会」）で審議が進められている宗門最高法規「宗法」の改正の行方について質問した。調査会は今月二十一日付で宗派と本山本願寺の独立性を明確化した上で両者の協力関係を構築することを骨子とした「中間報告書」を総局に提出している。武田議員は「このままでは宗門の将来は極めて厳しいだろう。『宗法』を改正して現代社会に迅速に対応し得る宗門を構築することが必要」とし、「宗法」改正に臨む橘総長の姿勢を問うた。総長は「やるという決意は決まっている」とし、新「宗法」施行の時期については「平成二十四年四月一日」と言明した。「宗法」改正をテーマに通告質問で本格的なやりとりが交わされるのは今回が初めて。
浄土宗の宗門校・佛教大学に設置される総合研究所（君塚大学所長）主催の公開シンポジウム「グローバル化のなかの日本文化 ―仏教との関連を中心に―」が二十七日、京都市北区の同大学で開催された。シンポでは特に仏教における行を中心に、身体性を重視した"知"の獲得や人格形成のモデルの普遍的可能性が提起された。
天理教は二十六日、田中善太郎内統領と飯降政彦表統領の任期満了に伴う代表役員の人事を発令し、新内統領に山澤廣昭氏、新表統領に上田嘉太郎氏をそれぞれ任命した。任期はともに三年。