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苦縁―東日本大震災 寄り添う宗教者たち
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進まぬ寺社の復興 熊本地震1年

2017年4月14日 13時33分

熊本県を中心に九州各地の寺社などに甚大な被害を及ぼした熊本地震から14日で1年が経過した。東日本大震災などと同様に多くの檀家や氏子らも被災し、復興資金の調達が被災寺社に大きな課題となっている。こうした状況で、住職や神職らは被災者の悩みや苦しみに寄り添いながら、再建に向け寺社の存在意義を改めて問い直している。震災1年後の被災寺社の現状を取材した。

楼門(重要文化財)や拝殿など多くの建物が倒壊、損壊した阿蘇神社(阿蘇市)の復旧には17億3千万円もの巨額の費用が必要になる。

重文指定を受けている建物には国や県などから補助金が支給されるが、拝殿など未指定建物の復旧費用には8億円が必要。このうち2億円は義援金で賄うが、残りの6億円は指定寄付金制度(目標4億円)などを活用して募っていく。

浄土宗心光寺(熊本市中央区)は瓦が崩落した本堂屋根をブルーシートで覆い、本堂を公費で解体する申請をしている。

本堂や鐘楼堂が全壊した浄土真宗本願寺派浄信寺(益城町)は昨年8月に本堂を解体して更地にした。復興のめどは立っていない。

本堂、庫裡が全壊した真宗大谷派教永寺(宇城市)も現状では復興への道筋は見えない。

これらの寺院はいずれも、檀家も大きな被害を受けており、「復興のための寄付を依頼できる状況にない」という。(詳細は2017年4月14日号をご覧ください。中外日報購読申し込み