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過疎問題で各派合同の寺院調査

2017年7月4日 17時45分

浄土真宗本願寺派を中心とする伝統仏教各派合同の過疎地域寺院調査が8月25~28日に石川県七尾市で実施される。複数の宗派が合同で行う調査は初めて。6月23日に京都市下京区の真宗大谷派しんらん交流館で開かれた過疎問題連絡懇談会で説明があった。

同懇談会は各派の過疎問題担当者や研究者らで2015年5月に発足し、情報交換や合同研修会を開催。同年9月に本願寺派が広島県三次市作木町で実施した過疎地域調査に、他派の関係者も参加するなど交流を深めてきた。

今回の調査はこうした経緯を踏まえて本願寺派が立案し、石川県能登地方に宗門寺院が多い真宗大谷派が協力。また、七尾市仏教会などを通した呼び掛けで、高野山真言宗、曹洞宗、日蓮宗の地元寺院も調査に応じる意向を示しているという。

調査は住職に面談して教化活動・葬儀・法事の現状や離郷した檀信徒との関係などを聞き取るアンケートと、能登島地区の本願寺派光顕寺と大谷派正願寺で開く集落住民(門徒)対象のワークショップ・聞き取りアンケートを予定している。ワークショップでは実家から離れた子ども(他出子)の動向を探る。(詳細は2017年6月30日号をご覧ください。中外日報購読申し込み