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中外日報宗教文化講座2021
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延期が適切 コロナ下のオリンピック

2021年4月2日 13時21分

東京オリンピックの今夏開催に疑問を抱く人は多い。新型コロナウイルス感染症の拡大を抑えるには人々の移動を制限し、人が集まるのを避けることが重要で、国民はそのために多大な困難に耐え、多くの犠牲を払っている。オリンピック開催に合わせ、選手のみならず多くの関係者が入国し、競技施設や周辺に人が集まるのは目に見えている。新型コロナウイルス感染症の被害が大きくなり、長期化するのは避けられないだろう。

2021年夏の段階で、新型コロナウイルス感染症が終息するか、それに近いところまで減っていく見通しが立たないことが明白になったのは、3月に入ってからである。日本の第3波が緊急事態宣言によってどこまで収束に向かうか、世界も見守っていたはずだ。しかし、3月中旬になって下げ止まり傾向が顕著になり、政府は緊急事態宣言を解除したが、第4波が来ることをかなりの確度で予想してのことだった。4月初めから2、3カ月の見通しは明るくない。オリンピックが始まる頃を楽観できる人は少ないだろう。

オリンピックを22年の夏に行うのであれば、かなり事情は異なる。その頃には、新型コロナウイルス感染症がだいぶ収まっている可能性が高いからだ。ワクチンの有効性が確認されてきており、幾つかの国で効果が見えてきている。もちろん、変異株が広がることでワクチンの有効性が落ちるかもしれない。ワクチンによる副反応が軽視できないことが見えてくるかもしれない。とはいえ、今年よりもかなり収まっている可能性が高いことは確かである。

では、なぜ延期できないのか。通常、スポーツや文化的イベントで延期した方が多大な被害を起こすリスクが少ない時にはそうするものだ。東京オリンピックはどこが異なるのか。延期を提案することでどの程度の損害が出るのか。その損害は多くの人命の犠牲よりも重いのか。東京オリンピック組織委員会も、東京都も日本政府も延期できない訳について説明したことがない。国際オリンピック委員会(IOC)もどういうわけか、その可能性を表明したことがない。理解しにくいことである。そもそも20年春の段階で、なぜ延期を1年としたのか。収束を楽観したのか、それ以外の理由があったのか。明らかにすべきである。

多くの人の生命を脅かす可能性がある一大国際イベントを、感染拡大を抑えることができないでいるこの困難のさなかに行うことは道理に合わない。いのちを守るという原点に立って、延期の判断をすべきだろう。

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