【新年鼎談㊤】災害時宗教者の取るべき行動とは　震災前後の問題重なり複雑化　竹原「復旧の進め方地域で違い／コロナ対策と同時並行で」　稲場「高齢化・過疎化より加速／外部ボラ受け入れ困難も」　岩崎「発災時の避難判断難しい／住民の生活再建を第一に」

阪神・淡路大震災から今年で30年。昨年は元日から能登半島地震が発生するなど、毎年国内のそこかしこで災害が起きている。被災地では寺社も被害に遭いながら緊急の対応に迫られ、一方で現地にいち早く駆け付け、被災者に寄り添う宗教者の姿も多く見られるようになった。被災地では地震や豪雨に加え、過疎などの問題が重層化している。稲場圭信・大阪大大学院教授と竹原了珠・真宗大谷派能登教務所所長、岩崎哲秀・曹洞宗神照寺住職が、公費解体やコミュニティー再建補助金の在り方などの被災を巡る問題、ボランティアの位置付けの変化、災害時に取るべき宗教者の行動などを語り合った。2回（㊤㊦）にわたり連載する。（司会＝赤坂史人・編集部長）(詳細は2025年1月1日号をご覧ください。中外日報購読申し込み）