人口減少が迫る「寺族の寺離れ」(1/2ページ)
静岡大教育学部准教授 中條暁仁氏
我が国の過疎地域において、人口減少と超高齢化の波はかつてないスピードで押し寄せており、地域社会の精神的・文化的拠点として長年親しまれてきた伝統仏教宗派の寺院もまた、極めて深刻な存続の危機に直面している。全国各地で散見される寺院の荒廃や廃寺化は、もはや一部の限界集落に限られた特異な現象ではなく、地方の寺院社会全体を揺るがす構造的な問題として浮き彫りとなっている。
従来、過疎地域の寺院問題といえば、人口流出に伴う家族の空間的分散居住によって檀信徒が減少していく「檀家の寺離れ」の文脈で語られることが多かった。しかし、筆者の研究によって明らかになってきたのは、それ以上に深刻な「寺族の寺離れ」という現実である。
過疎地域における労働市場の縮小や寺院の財政基盤の脆弱化に伴い、住職の後継者となるべき子弟は進学や就職を機に都市部へと転出するケースが定着している。地方都市等での兼職の難しさや他職種との兼職の制限なども重なり、学齢期に得度をしていても、成人後に教師資格を取得せず他の職業に従事し、実家の寺院を継承しない構造が生じている。過疎地域における寺院問題の本質は、単に檀家の減少にとどまるものではない。地域の社会経済システムの変化が生み出した「寺族の寺離れ」によって専任住職が姿を消し、寺院が「無居住化」することから本格的な危機が始まっている。
本論では、筆者の専門である地域論の立場から、過疎化の地域差に注目して、無居住化する寺院の実態とそれを支える現場の取り組みを紐解き、今後の寺院護持と寺檀関係の再構築に向けた展望を試みたい。
過疎地域における寺院の変容プロセスを構造的に把握するため、筆者は住職が寺院に存在する形態、堂宇や境内の管理状態に基づいて、大きく四つの段階に区分する枠組みを仮説的に提起している。
まず第1段階は、専任の住職が在住しているものの、過疎化や世帯の都市移動によって檀信徒家族の空間的分散が進み、実質的な檀家数が減少していく段階である。
第2段階は、檀家の減少と並行して「寺族の寺離れ」が生じ、住職や寺族が転出して近隣寺院の住職による兼務(代務)体制へ移行する段階である。
第3段階は高齢化した兼務(代務)住職の遷化や法務の限界に伴い、後任すら補充されず実質的に無住職に陥る段階である。
第4段階は、長年の無居住状態により堂宇や庫裏が倒壊・放置され、建造物や寺院の機能が完全に喪失される段階である。
このプロセスにおいて、重要な転換点となるのは「第2段階(無居住化)」への移行である。なぜなら、寺院を日常的かつ直接的に管理する担い手が失われるからである。
こうした寺院の変容は全国一律ではなく、地域性や過疎の進行段階(過疎のタイプ)によって異なる。筆者の研究対象地域からこれを説明すると、昭和の高度経済成長期から激しい人口流出に見舞われ、現在は高齢化した残留者すら減少している地域(「高齢者減少型」過疎)では、早くも1970年代から寺院の無居住化が常態化していた。そこでは少数の代務住職による管理体制が定着したものの、半世紀近くを経て建造物の老朽化による「廃寺化(いわゆる青空寺院化)」の波が押し寄せている。
これに対し、過疎の波が前者よりも緩やかに、かつ長く続き、現在は残留者の高齢化が継続している地域(「少子高齢化型」過疎)では、2000年代以降に住職の遷化を契機とした無居住化が相次いで顕在化していた。




