メディアの動向に見る葬送文化 ― テレビの仏教番組が増加（1/2ページ）

愛知大国際問題研究所客員研究員　内藤理恵子氏

昨年の暮れ、仏具店の前を通りがかったところ、「喪中ハガキが来たら、線香で返しましょう」と書かれたポスターを見かけた。その数日後、今度はテレビで同じ趣旨のCMが流れており状況が納得できた。直葬や家族葬が増加し、香典拒否の風潮も優勢になってきたため、線香メーカーが新しい風習を創出し「お線香」のマーケティングとしたのであろう。香典のルーツは死者に供える香（香は死者の食べ物）であるから、香典の代わりに線香を贈ることは理に適う。ニーズを発掘し、広告で一般化させることにより新たな葬送文化が生まれていくのか。

情報源が細分化されたこともあり、テレビCMの影響力はかつてほどには大きいものでもないように思えるが、実際のところはどうなのか。東京オリンピック前年の1963年に普及率が75％となり本格的な「テレビの時代」が到来したが、この長く続いた黄金時代はインターネットの出現によってそろそろ終わりを迎えつつあると言われている。しかし、2014年に発表された総務省情報通信政策研究所のデータを見ると、「テレビ離れ」が叫ばれている現在でもなお、マスメディアにおけるテレビの存在感は大きいことが示された。

国民全体の平均では約168分をテレビのリアルタイム視聴に費やしており、さらにテレビ録画視聴18分間を加算した時間数がテレビに費やしている時間となる。60代であれば1日平均257分で、さらに録画視聴を約20分間加算することになる。60代は4時間以上をテレビの前で過ごしているのであるから、そのような年齢層に向けたテレビの「葬送関連の特集」が強い影響力を持っていることは間違いない。

そこで、私は2014年1月から現在にかけて、約1年間余にわたり、テレビでどのような葬送の特集が組まれているかを追って記録をした。たとえば、14年2月26日特集タイトル「誰が守っていくの？お墓の継承問題」（放送局TBS、番組名「朝ズバッ！」）の内容は、13年に亡くなったNさんの葬送を追うというドキュメンタリー方式。そこでは、合同墓と合同墓をサポートするNPO法人が紹介された。

その同時期、他のバラエティー番組等においても合同墓を推奨する傾向が見られ、2月21日にテレビ東京にて放送されたトークバラエティー「たけしのニッポンのミカタ！」では樹木葬が紹介された。「墓にかかる費用の平均（東京）は総額285万円、東京都内の都立霊園では倍率が10倍を超える霊園もある」と都心の墓不足を強調し、その後は樹木葬の下見バスツアーの映像へと続いた。

昨年春からは、テレビ全体の流れとして、一挙に「これまでの葬送文化を否とする傾向」になっていった。たとえば、14年3月6日の放送の日本テレビ「あのニュースで得する人損する人」では、お笑いコンビ「アンガールズ」の田中氏が墓石業者に扮し「再現ドラマ風の寸劇」を演じたが、事実か創作かも曖昧で（「事実を基に再構成しています」との表記があったが）、にもかかわらず墓石に対するネガティブな印象を残してしまうようなもので釈然としない気持ちが残った。

3月28日放送の「スーパーJチャンネル」（テレビ朝日）でも「葬儀に異変!?…トラブルも　通夜・告別式ない『直葬』急増」と題し、廃棄された墓石が砕石機の中にのみ込まれる映像、直葬を肯定し自身の葬儀も直葬で行う予定という一般男性（81歳）へのインタビューへと続いた。男性は「火葬場にも誰も来る必要はありません。もちろん娘が死んでも僕は行きませんけどね」と語った。彼は代行を行う団体に自分の死後の処理を委託するとのことである。続いてセレモニープランナーの男性が登場し、直葬について「最近では社会的地位のある人または地元の名士にもご利用いただいています」と説明した。

このような一連の報道を見ていると、あたかも社会全体が葬送文化解体に傾いているかのような印象を持つが、実際のところはそうでもない。家族がいながらも直葬を業者に委託するという事例は稀であるし、都市部で直葬が増加しようとも葬儀業界全体では葬儀社の売り上げ・件数ともに伸びているのが実情である。