満洲事変前夜の『中外日報』と反宗教運動 ― 近代日本の宗教≪1≫（1/2ページ）

龍谷大非常勤講師　近藤俊太郎氏

満洲事変前夜の日本で、マルクス主義者による宗教批判が活発化し、宗教撲滅を目指す運動が起こったことをご存知だろうか？　その運動を反宗教運動という。宗教はアヘンであり、民衆の階級闘争を抑圧し、支配階級に奉仕する役割を果たしているから撲滅しなければならない――反宗教運動はこう主張し、宗教界に大きな衝撃を与えた。

以下、現在ではほとんど忘れ去られたこの運動について考えてみたい。

実は反宗教運動が出発した1931年の前年に、その伏線となるような論争があった。マルクス主義者と宗教（学）者の多くが参加した「マルクス主義と宗教」論争である。そして、この論争の主たる舞台となったのが『中外日報』であった。

『中外日報』では、1920年代後半より、マルクス主義と宗教との関係をテーマにする記事が紙面をにぎわしていた。その背景には、ロシア革命以降にマルクス主義への関心が高まったこと、そして1927年の金融恐慌や1929年の世界恐慌などによる経済不安があった。恐慌が日本社会を襲ったとき、経済的格差を鋭く批判するマルクス主義は人々の共感を集めた。こうした状況と並走しながら、マルクス主義関係文献の輸入・翻訳が進められ、マルクス、エンゲルス、レーニンらの宗教批判が紹介された。

宗教批判の輸入と理論的整備が進められるなか、1930年1月1日の『中外日報』の1面冒頭に、三木清の論文「文芸と宗教とプロレタリア運動」が掲載された。そこで三木は次のように主張した。宗教は、つねに弱き者、貧しき者、虐げられた人々の味方であろうとした。だから、宗教は、一切の人間の解放を目指すプロレタリア運動と結合すべきである。また、いかに矛盾なき社会が到来しようとも、宗教は決してなくならない。

この三木の論文は実に大きな反響を呼んだ。賛否両論、談論風発のなか、特にマルクス主義陣営から厳しい三木批判が巻き起こった。というのも、宗教批判に立つマルクス主義者にとって、マルクス主義と宗教との結合など成立しようがなかったし、社会主義社会において宗教は自然的死滅を迎えるはずだと考えられていたからである。

中外日報社の企画により、同年1月16日に「マルキシズムと宗教」、3月18日に「仏教とマルクス主義」と題する座談会がそれぞれ開催された。宗教批判に立つ闘士と宗教界の名士を集めたこれらの座談会では、宗教の定義、宗教の革命性、宗教と搾取、マルクス主義者と宗教家・社会民主主義者の連帯、宗教の自然的死滅、マルクス主義者の葬式など、様々な論点をめぐって議論が交わされた。

論争は加速する一方であったが、マルクス主義者は宗教批判の理論的深化ではなく、大衆を巻き込んだ実践運動をどう展開するのかに関心を集中させていった。

1931年4月7日、反宗教闘争同盟準備会（以下、準備会）が発足した。川内唯彦を中心メンバーとするこの準備会が、反宗教運動の中心的組織である。

準備会は、5月23日に宗教打倒演説会を東京の上野自治会館で開催し、運動を本格化した。『中外日報』では、入場者1200名、入場不能者1500名という盛況ぶりを伝え、また『東京朝日新聞』では会場の内外に数十名の警官が警戒体制を敷き、開会前から検束者が出たと報じた。

6月、準備会は機関誌『反宗教闘争』を創刊した。この創刊号は3千部を刷ったという。同誌はその後、第1巻第3号まで刊行されたが、すべて発禁となっている。準備会はこの機関誌や7月に刊行した『反宗教闘争の旗の下に』で、支配階級と癒着する寺院や教団を攻撃した。そして、階級闘争を担う戦士へと大衆を変容させるために反宗教運動を推進すると主張した。