昭和16年12月8日、日本軍は真珠湾を急襲し、対英米戦争が始まった。仏教系、神道系の教団機関誌では「宣戦の詔書」を冒頭に掲げ、これを踏まえた管長告諭を提示した。本稿では、とくに伝統仏教から真宗大谷派、また当時教派神道に属していた天理教の戦時時局対応を振り返ってみる。

真宗大谷派では『真宗』に「教書」と「諭達」を発表し、「挺身殉国の精神」を打ち出した。一方、天理教では『みちのとも』に管長の「諭達」を発表し、「献身奉公の至誠」を訴えた。総力戦は宗教教団を巻き込み、ここにきて後戻りできない地点に来てしまったのである。各教団の論説は、この後は昭和20年8月15日の敗戦の日までひたすら必勝の信念の鼓舞、戦時の心構え、そして挺身奉公の実践ばかりを説くことになる。

だが、ここに到るまでの行程があったことを忘れてはならない。半世紀以上も前から官製教化運動が何度も波となって出現し、次第に挙国一致の体制へと押し流してきたのだ。政府は社会教化の担い手として、人々に影響力を持つ宗教教団に注目した。

一方、宗教教団の側も公認宗教としての役割をそこに見出し、官製の思想運動の波に乗ることになった。

出発点は明治23年発布の教育勅語であった。日清・日露戦争をはさみ、これをベースに起こった国民道徳運動がその第一波である。いわゆる日本主義の思想もその中で醸成され、鼓吹されるようになった。大正期には、第1次世界大戦後に民力涵養運動、そして関東大震災後には国民精神作興運動と大きな波があった。昭和に入ると、その波は満州事変を経て昭和12年に勃発した日中戦争を機に国民精神総動員運動の巨大なうねりに展開する。この頃には、中国大陸での戦闘がずるずると拡大し、総力戦体制下に入っていた。宗教教団の関わりも次第に抜き差しならない状況になっていった。