「中東即時停戦を」宗教界声明　深い憂慮と痛切な憤り　全日仏 ／「現状看過できぬ」　浄土宗・浄平協 ／「平和的対話で終結」　日蓮宗

全日本仏教会は11日、日谷照應理事長名で「中東地域及び周辺国における即時停戦を求める談話」を発表した。米国・イスラエルの軍事攻撃とイランの報復攻撃により戦火の拡大が懸念される中、一切の暴力を否定した釈尊の教えに基づき「『世界平和』を標榜する私たちは、軍事力によって問題を解決しようとする行動を厳しく非難するとともに、一刻も早く対話と外交による平和的解決が実現されることを切望いたします」と訴えている。

浄土宗と浄土宗平和協会（浄平協）は6日、軍事衝突が激化するイラン情勢に関して即時停戦を訴える「緊急メッセージ」を発信した。

メッセージは、米国とイスラエルによるイランへの武力行使と、イランの報復攻撃に対し「深い憂慮の念を覚えます」と表明。長期化するロシアのウクライナ侵攻とガザ・イスラエル紛争に続く大規模な軍事衝突に対し「兵士の犠牲や戦火の拡大を招きこそすれ平和な日々をもたらさず、多くの子どもたちや市民が巻き添えになっている現状を看過し許容することはできません」とした。

日蓮宗は6日、光岡潮慶宗務総長名で「中東での紛争に対する声明」を発表した。軍事紛争で失われた人命に哀悼の意を捧げるとともに「『いのちに合掌』を提唱し、世界立正平和運動を展開しております。あらゆる戦争行為へ反対の意を示し、平和的対話によって即時終結されることを強く要請する」としている。(詳細は2026年3月13日号をご覧ください。中外日報購読申し込み）